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主要12通貨の通貨インデックスを見る方法

主要12通貨の通貨インデックスを見る方法
そこで、もう一度、先ほどご案内したチャートをご覧ください。

T&D JPX日経400投信(通貨選択型)米ドルコース

JPX日経インデックス400について
「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所(以下、総称して「JPXグループ」という。)並びに株式会社日本経済新聞社(以下、「日経」という。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体及び「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPXグループ」及び「日経」に帰属しています。
「T&D JPX日経400投信(通貨選択型)米ドルコース」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」及び「日経」は、その運用及び「T&D JPX日経400投信(通貨選択型)米ドルコース」の取引に関して、一切の責任を負いません。
「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

日本株への投資

為替の変動

為替取引の活用

  • ファンドは、投資対象資産の運用に加えて、為替取引による通貨の運用も行っています。
  • ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。

ファンドにおけるイメージ図

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • 取引先リスク(為替取引)

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

    投資者が直接的に負担する費用

    購入時手数料 購入価額に、 3.30%(税抜3.00%)を上限 として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
    購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
    詳しくは販売会社にお問い合わせください。 信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額に 0.主要12通貨の通貨インデックスを見る方法 2% の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

    投資者が信託財産で間接的に負担する費用

    • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
    • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

    購入単位 販売会社が定める単位
    詳しくは販売会社にお問い合わせください。 購入価額 購入申込受付日の基準価額 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換金単位 販売会社が定める単位 換金価額 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額 換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。 申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。 換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。 購入・換金申込受付の
    中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。 信託期間 2025年10月20日まで(2014年4月18日設定) 繰上償還 ファンドの受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、JPX日経インデックス400が改廃された場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。 決算日 毎年4月、10月の各20日(休業日の場合は翌営業日)。 収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
    販売会社との契約によっては税引後無手数料で再投資が可能です。
    ただし、必ず分配を行うものではありません。 信託金の限度額 2,000億円 公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。 運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。 課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
    公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
    配当控除の適用はありません。

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