流動性リスクの正しい理解

流動性リスクの正しい理解

金融商品の種類
一般的に金融商品に投資をする際に代表的なものは下記の商品です。
①預金・定期預金
②投資信託
③株式現物
④債券
⑤ＲＥＩＴ（不動産投資信託）
⑥ヘッジファンド
⑦コモディティ（商品）

①預金・定期預金

日本人の金融資産の中で代表的なものです。
流動性が高いので、生活資金などを運用するのには向いています。
しかし「インフレリスク」に対しては弱いので、全ての金融資産を預金・定期預金にしておくのはリスクが高いと考えられます。

②投資信託

投資信託とは「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」を指します。
その投資対象は、株式、債券、不動産、商品など幅広く、商品数も日本だけで3,000種類以上あります。
（2010年7月末で3,220種類：社団法人投資信託協会資料）

１．「コスト」
投資信託のリターンは、市場の動きや各ファンドによって異なりますが、こればっかりは事前には予測がつきません。ファンドを選択する際に情報として確実にわかっていることは「コスト」です。投資信託のコストは大きく
１販売手数料
２信託報酬
３信託財産留保金
に分かれていますが、ファンドによって販売手数料は購入額の0％～3.5％、信託報酬は約0.3％～2％まで幅があります。

２．「レーティング」（格付け）
モーニングスター社やリッパー社など投資信託について、外部機関が格付けを行なっています。
格付けは各格付機関の評価になりますが、基本的には運用方針がぶれずに長期運用しているパフォーマンスの良いファンドが高格付けになりますので、ファンド選びの参考にはなります。

③株式現物

株式現物は、それが国内のものであれ海外のものであれ、個々の会社について深い理解と洞察が求められます。
株式現物を長期で保有しようと考えるのであれば、少なくともその企業の貸借対照表や損益計算書を読み込み、その企業の置かれている外部環境や業界の見通しを考える必要もあります。
その意味では、初心者にはハードルの高い投資商品ということになります。
全く最初から始めるのであれば、少額でスタートして、徐々に勉強と経験を積みながら投資額を上げていくのが良いでしょう。

④債権

債券についても、個々の債券を購入するということであれば、国債であれ社債であれその債券固有のリスクを理解する必要があります。
社債であれば株式と同等レベルの分析が必要ですし、国債についてもその国々の固有のリスクを検討する必要があります。
そこまでの分析の自信が無ければ、ファンドを利用した債券投資の方が無難でしょう。

⑤REIT【不動産投資信託】

REITを購入することは、不動産を所有することとほぼ同じです。
不動産を購入して、その賃料収入が毎年の配当になり、不動産の値上がり、値下がりが、その投資した金額の増減につながる商品です。
長期で安定した配当を望むのであれば、REITを組み込むことを考えても良いです。
ただし一方では、もうすでに自宅として自分の保有資産の中で不動産の割合が高い場合には、必要ないとも思います。

⑥ヘッジファンド

ヘッジファンドとは伝統的な資産（株式・債券）に対して、代替投資商品としてリスクヘッジの為に誕生したものです。（ヘッジとはリスクを減らす意味です）
その為、各ヘッジファンドは様々な商品や手法を使って、株式や債券とは異なる動きをするファンドになっています。
もちろん日本の会社もありますが、有名なところは圧倒的に海外の会社が多いです。
ヘッジファンドに投資する場合には、下記の2点注意が必要です。

目論見書を読むこと
投資信託の場合にも言えますが、ファンドにはきちんとした目論見書が存在します。 流動性リスクの正しい理解
海外のファンドの場合は英語になりますが、きちんと目論見書を確認してリスクを理解することが必要です。

仕組みを理解すること
ヘッジファンドとはいえ、その投資手法はそれほど複雑であるわけではありません。
自分の理解できる範囲を超えた複雑なスキーム、あるいは自分の常識と照らし合わせて非常識な高パフォーマンスを示している、そのようなファンドには投資しないほうが賢明です。

⑥コモディティ（商品）

コモディティとは、金・銀・プラチナなどの貴金属や、小麦・トウモロコシなどの食料、原油、天然ガスなどのエネルギーなど様々な商品そのものに投資する商品です。
個別の商品であれば、その商品の需要と供給を検討することで価格の変化を予測します。
主には、インフレリスクを回避するために貴金属を保有するケースが多いです。

流動性リスクの正しい理解

「FXにはどんなリスクがあるの？」
「FXのリスクを減らしたい」
「適正なリスクの取り方は？」

FXのリスクについて知っていれば、どう対策すればいいかが分かるので、怖いイメージも変わりますよ。

この記事では現役トレーダーの私が「FXで発生するリスク」と「 正しいリスクの抑え方 」について解説しています。

FXで重要なのは損失を防ぐこと

なぜなら、どれだけ勝率が高くても、一度の負けが大きいと利益が残らないからです。

利益を狙えば、損失も出ると理解する

FX初心者は全てのポイントで勝とうとするあまり、損失が確定できずに大損してしまいます。

予測が外れたときには素直に 損切りする のが重要 ですよ。

損失を抑えながら、利益を伸ばす

FXの基本は「損小利大」です。

【勝利率：30% 利益：5,000円 損失：1,000円】

5,000円 × 3回 ＝ 15,000円の利益
1,000円 × 7回 ＝ 7,000円の損失
15,000円 - 7,000円 ＝ 8,000円の利益

FXのリスクとは？

・為替変動リスク
・金利変動リスク
・流動性リスク
・スリッページリスク
・取引システムのリスク

一般的にリスクは「危険」としての認識が強いが、金融業界では 「不確実さ」 といった意味を持つ。

為替変動リスク

為替変動リスクは通貨が値動きするリスクです。

流動性リスクの正しい理解 流動性リスクの正しい理解

取引通貨量	1銭（1pips）	5銭（5pips）	10銭（10pips）	50銭（50pips）	1円（100pips）
1通貨	0.01円	0.05円	0.1円	0.5円	1円
100通貨	1円	5円	10円	50円	100円
1000通貨	10円	50円	100円	500円	1,000円
1万通貨	100円	500円	1,000円	5,000円	10,000円

また、FXでは取り扱う通貨ペアで為替変動リスクの大きさも変わるので、 初心者は値動きの安定したメジャー通貨で取引を始めるのがおすすめです。

流動性リスクの正しい理解

私たちの暮らしに密接にかかわる「銀行」のことを「金融機関」と呼ぶのはなぜだろう？
広辞苑を開いてみると、金融とは「①金銭の融通。金回り②経済社会における資金の貸借」とある。そして金融機関は、「資金の造出・融通・供給およびその仲介を行う機関」で、銀行・証券会社・信託会社・保険会社・信用金庫・農業協同組合・質屋など、「金融取引に関する業務を営む組織」のことと記されている。
その金融機関を便利に活用し、よきパートナーとしておつきあいするために、金融に関する「用語」を正しく理解しよう。

金利と利回り

金利とは、お金を貸し借りする際の対価や使用料のことであり、同じ意味合いで「利子」「利息」と表現されることもある。また、金利は、1日当たりの場合は「日歩」、月当たりは「月利」、年間では「年利」と呼ばれている。
金融商品に「利率」と表示されている場合、利率はお金を預けたとき受け取れる利息の割合を示し、通常1年あたりの数値で表示している。
利回りとは、一定期間に得られた収益を元本で割り、年換算したものである。
利回りの計算は単利利回り＝÷運用期間である。
〈例〉100万円を3年間運用して106万円受け取れた。利回り（年単位）の計算をすると、
÷3年＝2％ になる。

単利と複利

利回りには単利と複利がある。それぞれを確認していこう。
「単利」とは、元金だけを対象として受け取る利子のことである。
受取額の計算は、受取額＝元本×（1＋利率×運用期間）である。
〈例〉100万円を利率5％で3年間運用し、3年後の受取額はいくらになるか。
100万円×（1＋5％×3年）＝115万円

「複利」とは、利息部分を元金に加えて再投資する利子のことである。
受取額の計算は、受取額＝元本×（1＋利率）運用期間である。
〈例〉100万円を利率5％の年複利で3年間運用すると、3年後の受取額はいくらになるか。
100万円×（1＋5％）3 ＝1,157,625円

固定金利と変動金利

金利には、預入・借入期間中の金利が変わらない固定金利と、金利の見直しのある変動金利がある。
預金商品でいう「固定金利」は、預入期間中適用される金利なので、預入時に満期時の受取額を計算できるが、「変動金利」は、預入時から次の見直し時までの金利を表示しており、満期時の受取額は予測となる。
金融商品を選ぶときには、金利が同じでもその商品が固定金利か変動金利であるかによって、受取額や返済額が変わってくるので注意しよう。
一般的には、将来的に金利が上がると予想されるときは変動金利、下がると予想されるときは固定金利が有利である。ローンなどお金を借りる場合は逆になることを知っておこう。

株式と債券

「株式」とは、企業が事業を行うための元手となる資金（資本金）を少額ずつ不特定多数の人から集めるために発行される。株式を購入するということはその企業への出資者（株主）になるということで、議決権など経営に参加する権利が与えられる。
「債券」とは、一種の借用証書で、債券を購入することは、その発行体にお金を貸していることになる。その発行体が国の場合を「国債」、地方自治体なら「地方債」、企業なら「社債」といい、まとめて「公社債」と呼ぶ。
債券が一般の借用証書と違うのは、発行後も流通（売買）が可能であり、お金の貸主が転々と変わることである。
また、債券はお金を受け取るスケジュールがはっきりしている。例えば、利付債であれば毎年、利払い日に利子（クーポン）が支払われ、償還日（満期日）には額面金額が払い戻される。

株式と債券の違い

金融商品の3大性質

金融商品を選ぶことは簡単ではないが、金融商品を比較する上では3大性質、「安全性」「流動性」「収益性」を基準にするといいだろう。
〇「安全性」とは、元本割れや予定した収益が得られないリスクの大きさである。
この安全性の高い・低いで金融商品を区分するとすれば、一般的に比較的安全性の高い金融商品には、預貯金、公社債、公社債投資信託などがあり、比較的安全性の低い金融商品には、株式投資信託、外貨建て金融商品（為替ヘッジなし）などがある。
〇「流動性」とは、据置期間の有無など、現金化のしやすさである。
比較的流動性の高い金融商品には、普通預金などがあり、
比較的流動性の低い金融商品には、定期預金などがある。
〇「収益性」とは、リターンの大きさである。
比較的高い収益性が期待できる金融商品には、投資信託、外貨建て金融商品などがあり、
比較的収益性の低い金融商品には、預貯金、国債などがあげられる。
金融商品の３大性質、「安全性」・「流動性」・「収益性」のすべてに優れた商品はなく、通常、安全性や流動性の高い商品は収益性が低いのが一般的である。

知っておきたい分散投資

さまざまな投資対象に資産を分散してリスクを抑えることを「分散投資」といい、その分散にはいくつかの方法がある。投資対象である資産の分散のほか、銘柄の分散、国の分散、通貨の分散、時間の分散などがあり、できるだけリスクとリターンの関係の異なる商品に分散した方が効果的である。
その時間分散には、「ドルコスト平均法」がある。
「ドルコスト平均法」は、価格の変動する金融商品を継続して一定の金額ずつ購入することで、平均購入単価を安定させるという投資手法である。これは相場の変動をねらうのではなく、価格の高いときは買付数量が減り、価格の低いときは増えるため、購入単価が平準化される効果を利用したものだ。

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