【外為どっとコム】内田稔氏＆神田調査部長が解説！オンラインセミナー『FXトレーダーコース スペシャル対談！円安シナリオに死角はあるのか？』5/25（水）19時より開講
事前お申込み不要！参加費無料！【スマホ視聴ＯＫ】『FXトレーダーコース スペシャル対談！円安シナリオに死角はあるのか？』を明日5/25（水）開催いたします
株式会社外為どっとコム（本社：東京都港区、代表取締役社長：竹内 淳）は、明日5月25日（水）19時より、当社主催の無料オンラインセミナー『FXトレーダーコース スペシャル対談！円安シナリオに死角はあるのか？』を開催することとなりましたので、お知らせいたします。
- オンラインセミナー『FXトレーダーコース スペシャル対談！円安シナリオに死角はあるのか？』（質疑応答あり）
セミナー終了時には、抽選で当たる「Amazonギフト券」のご案内も！
『FXトレーダーコース スペシャル対談！円安シナリオに死角はあるのか？』に、是非ご参加くださいませ！
国際公認投資アナリスト
内田 稔（うちだ・みのり）氏
高千穂大学商学部准教授。慶應義塾大学卒業後、東京銀行（現・三菱ＵＦＪ銀行）入行。マーケット業務を歴任し、２０１２年から２０２２年まで外国為替のチーフアナリスト。２２年４月から現職。J-money誌の東京外国為替市場調査では２０１３年より９年連続個人ランキング１位。国際公認投資アナリスト、証券アナリストジャーナル編集委員、公益財団法人国際通貨研究所客員研究員、株式会社ALCOLAB為替アナリスト。
株式会社外為どっとコム総合研究所 取締役 調査部長 上席研究員
神田 卓也（かんだ・たくや）
1991年9月、4年半の証券会社勤務を経て株式会社メイタン・トラディションに入社。 為替(ドル/円スポットデスク)を皮切りに、資金(デポジット)、金利デリバティブ等、各種金融商品の国際取引仲介業務を担当。 その後、2009年7月に外為どっとコム総合研究所の創業に参画し、為替相場・市場の調査に携わる。2011年12月より現職。 現在、個人FX投資家に向けた為替情報の配信を主業務とする傍ら、相場動向などについて、WEB・新聞・雑誌・テレビ等にコメントを発信。
■外為どっとコム総研 http://www.gaitamesk.com/
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レバレッジ型ファンド特集
- 明日5月25日（水）開催『FXトレーダーコース スペシャル対談！円安シナリオに死角はあるのか？』について
●開催日時：
2022年5月25日（水）19 : 00～20 : 00 （アクセス時間 18 : 30～）（予定）
Amazon. co. jpは、本セミナーのスポンサーではありません。 レバレッジ型ファンド特集 *Amazon、Amazon. co. jp およびそのロゴはAmazon. com, Inc. またはその関連会社の商標です。*本セミナーは、外為どっとコムが主催するセミナーです。本セミナーについてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。外為どっとコムの「お問合せフォーム」までお願いいたします。
■新スマートフォンアプリ『外貨ネクストネオ「GFX」』
当社のFXサービス『外貨ネクストネオ』を利用するためのスマートフォン専用アプリです。スマートフォン1つで完結できる機能性とシンプルな操作性を備えた、最新のFX取引ツールです。初心者から上級者まで、幅広いお客様のニーズに沿ったFX取引アプリが完成いたしました。
■FXによる積立投資ができる『らくらくFX積立』
通貨ペア・金額・レバレッジ・頻度をあらかじめ設定し、定期的に外貨を購入するFX取引サービスになります。即時の購入・売却のほか、お客様が事前に設定した内容で当社が自動で注文を発注する「定期買付注文」が可能です。
1通貨単位で注文が可能となっており、数百円程度からFXで積立を始めることができるため、初心者の方でも手軽に始めやすい、中長期的な資産運用を提案するサービスとなります。
S&P500・4倍ブル型ファンド
S&P 500®はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスがＴ＆Ｄ アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & レバレッジ型ファンド特集 Poor’s®およびS&P®、S&P レバレッジ型ファンド特集 500®、US 500™、The 500™は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones TrademarkHoldings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。S&P500・4倍ブル型ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500®のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
ファンドは、日々の基準価額の値動きが、S&P500指数（米ドルベース）の日々の値動きの「概ね4倍程度」となる投資成果を目指すものであり、投資家ごとの保有期間中の投資成果が「概ね4倍程度」になるとは限りません。したがいまして、たとえ正確に運用目標が達成されたとしても、 ２日以上離れた日との比較においては、「概ね4倍程度」の投資成果が得られるわけではありません。
そのため、 保有期間に応じ価値が低減していく可能性が高く、中長期の保有には適していません ので、十分ご留意ください。
ファンドでの事例
前日との騰落率比較
基準日との騰落率比較
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
- 株価変動リスクおよび為替変動リスク
- カントリーリスク
- レバレッジリスク
その他の留意点
- ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 分配金に関する留意点
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
- 担保付円建債券の売買・評価価格とインデックスとの差異
- 市場の大幅な変動や流動性の低下等により、必要な取引数量の全部または一部についてその取引が成立しない場合
- 取引を行う市場における取引規制
- 運用資金が少額、または購入、換金等により大幅な増減があった場合
- ファンドの流動性を確保するために、ファンドの一部を短期金融資産等に投資する場合 レバレッジ型ファンド特集
- ファンドの運用管理費用（信託報酬）、監査費用等
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入価額に、 3.30％（税抜3.00％）を上限 として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。 信託財産留保額 ありません。投資者が信託財産で間接的に負担する費用
- 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
- 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。 - 投資対象とする担保付円建債券の価格は、年率0.30％程度の管理費用等が差し引かれています。
購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。 購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換金単位 販売会社が定める単位 換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。 申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。 購入の申込期間 2022年2月18日から 換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。 購入・換金申込受付の
中止および取消し 以下の場合には、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
・金融商品取引所における取引の停止
・外国為替取引の停止
・決済機能の停止
・組入れた担保付円建債券の換金ができなくなったとき
・インデックス*の算出が停止されたとき
・その他やむを得ない事情があるとき 信託期間 2025年2月17日まで（2022年2月17日設定） 繰上償還 以下の場合には繰上償還されます。
・インデックス*の算出が中止されたとき
・投資対象とする担保付円建債券が存続しないこととなったとき以下の場合には繰上償還となることがあります。
・受益権の総口数が10億口を下回ることとなったとき
・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めたとき
・インデックス*に重要な変更があったとき
・その他やむを得ない事情が発生した場合等 レバレッジ型ファンド特集 決算日 2月17日（休業日の場合は翌営業日）。初回決算日は2023年2月17日です。 収益分配 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
収益分配金は、税引後無手数料で再投資が可能な場合があります。
ただし、必ず分配を行うものではありません。 信託金の限度額 1,000億円 公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。 運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。 課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。 申込不可日 下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込みはできません。
・ シカゴ・マーカンタイル取引所（Globex）の休業日
・「委託会社の休業日でありかつシカゴ・マーカンタイル取引所（Globex）の休業日でない日」の前営業日関連記事
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